富士経済が発表した「コネクテッドカー・V2X・自動運転関連市場の将来展望2020」の予想によれば、2021年は乗用車の新車販売台数の75％超が、車両にセルラー通信モジュールを装備する「コネクテッドカー」となる。
コネクテッドカーは車両に搭載された通信モジュールによってネットワークと接続し、インターネット通信はもちろん、車車間通信、路車間通信、歩行者通信、スマートデバイス通信など、さまざまな通信を可能とする。現在はカーナビゲーションや店舗のレコメンド、広告やクーポンの配信、動画などのコンテンツ配信、SNS連携など、マルチメディアサービスやスマホとの連携が人気を呼んでいる。自動緊急通報（eCall）機能やETCなど、安全や利便性に関する機能も搭載する。
現在流通するコネクテッドカーには一般的な乗用車が多い（2021年5月時点）。しかし、遠からずトラックなどの商用車もほぼ全てコネクテッドカーに移行する見通しだ。すると運行ルートの設計や管理、ドライバーの労務管理、車両位置や稼働情報管理、業務システム連携なども、より広く効率的に実施できるようになるだろう。
充実する機能と増大するリスク、現況は？
利便性が向上する一方で課題となるのがサイバー攻撃への対策だ。通信相手が増えて利用サービスや車両機能が充実するにつれて、攻撃者の侵入経路は格段に増える。4G／5Gのセルラー系だけでなく、Wi-FiやBluetoothなど外部との通信経路を通じたサイバー攻撃に対する警戒が必要となる。攻撃先は車載インフォテインメントシステム（IVI）をはじめとするECU（Electronic Control Unit）や、通信モジュールそのものに及ぶ可能性がある。過去にも、脆弱（ぜいじゃく）性を狙った攻撃によって遠隔操作が可能になったり車両機能に誤作動を起こしたりするリスクが発見され、課題視されていた。
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